PR事業を手掛ける株式会社ベクトル（所在地：東京都港区　代表取締役社長：西江肇司、以下：ベクトル）の子会社 株式会社PR TIMES（代表取締役：山口拓己、以下：PR TIMES）は、ソーシャルメディア炎上の実態や発生要因に加え、ソーシャルメディアユーザーの炎上に対する認識を探るべく、Twitter、mixi、Facebook等のソーシャルメディアを利用している20歳から39歳までの男女400名を対象に、「ソーシャルメディア炎上に関する意識調査」を実施致しました。（調査期間：2011年10月7日～10月14日）

【調査結果トピックス】 ■①匿名ユーザーの5％が　「法律を破る自分の行為」 “投稿できる” と回答 ■②30代に潜む匿名安全神話！？　投稿できる内容に実名・匿名の差がない20代ユーザーに対し、「匿名であれば投稿できる」大きく差が出た30代ユーザー ■③最も炎上が拡大しやすい話題　「企業の一度否定した疑惑が事実と判明した場合」14.3％ ■④炎上に対する認識トップ3 は「恐怖・不要・身近」　「他人に傷つけられる恐ろしいもの」42.0％、「不要な争い」39.8％、「誰にでも降りかかる身近なもの」38.3％ ■⑤4割以上のユーザーが炎上を一部肯定　　「今後も盛んにおこなわれるべき」12.3％、「存在意義はあると思うが今の在り方から変わるべき」　28.5％

調査結果からは、ソーシャルメディアを匿名で利用しているユーザーの5.0％が、「法律を破る自分の行為」を “投稿できる”と回答しており、「炎上予備軍」が一定割合存在する実態が浮き彫りになりました。 最も炎上が拡大しやすい話題に選ばれたのは「企業の一度否定した疑惑が事実と判明した場合」、次いで「政治に関する不祥事の発覚」でした。炎上の起因となり得る話題に関して、30代ユーザーは匿名で投稿することに20代ユーザーよりも比較的強い「安全性」を感じる傾向があることも垣間見えます。加えて、炎上に対する現状認識や今後のあり方など、炎上に対するユーザーの“今”の声が反映された調査となりました。

※当調査では、mixi、Twitter、Facebook、Youtube、GREE、mobage、掲示板（2ch等）、ブログなどのソーシャルメディアに、いずれか一つでも実名もしくは匿名でユーザー登録し、アカウントを保有しているユーザーを対象者としました。

（対象者属性） 【性別】男性200人（50.0％）　女性200人（50.0％） 【年齢】20代195人（48.8％） 　30代205人（51.2％）

＜トピックス①＞ 匿名ユーザーの5％が　「法律を破る自分の行為」 “投稿できる” と回答 ソーシャルメディアを匿名登録で利用しているユーザー363名に、「匿名登録をしているソーシャルメディア上で、次のような内容は投稿できますか？」と尋ねると、「法律を破る自分の行為」を“投稿できる”と回答したユーザーが5.0％存在することが明らかとなりました。 また、その他の内容について“投稿できる”と回答したユーザーの割合はそれぞれ、「知人の法律を破る行為」7.7％、「社会のルールに背く自分の行為(例：カンニングなど)」6.3％、「職場の機密情報」4.4％、「職場への有名人の来訪」23.4％などとなっています。 これらの結果から、炎上する可能性の高い話題を自ら提供できると考えるユーザーが一定割合存在し、炎上の起因となり得る「炎上予備軍」となっていることが考えられます。

＜トピックス②＞ 30代に潜む匿名安全神話！？　投稿できる内容に実名・匿名の差がない20代ユーザーに対し、「匿名であれば投稿できる」大きく差が出た30代ユーザー 「実名投稿・匿名投稿」それぞれの可否について尋ねると、ユーザーの年代の違いによって認識に差異が見られました。 「次のような内容をソーシャルメディアで投稿できますか？」との問いに対し、炎上の起因となる可能性が高い話題を“投稿できる”と答えた20代の「実名ユーザー」は5.8％、「匿名ユーザー」は5.0％と、出現割合にほぼ変わらない結果に。これに対し、30代ユーザーでは差が表れ、「実名ユーザー」3.7％に対して、「匿名ユーザー」は8.2％と、倍以上の出現割合となりました。 30代ユーザーは匿名で投稿することに対し、20代ユーザーよりも比較的強い「安全性」を感じる傾向があることが垣間見えます。

＜トピックス③＞ 最も炎上が拡大しやすい話題　「企業の一度否定した疑惑が事実と判明した場合」14.3％、「政治に関する不祥事の発覚」13.0％ 「ソーシャルメディアでの炎上を見かけた場合、どのように行動しますか？」との問いに、「他者に情報共有する」及び「自ら炎上に参加する」と回答したユーザーの合計で比較すると、「企業が否定していた疑惑が事実であったことが判明した場合」14.3％（「他者に情報共有する」11.3％、「自ら炎上に参加する」3.0％）、次いで「政治に関する何らかの不祥事が発覚した場合」13.0％（「他者に情報共有する」9.5％、「自ら炎上に参加する」3.5％）が、炎上が拡大しやすい話題であると言えます。 続いて「嫌いな著名人がテレビで常識を欠く不謹慎な発言をし、炎上している場合」11.8％（「他者に情報共有する」10.8％、「自ら炎上に参加する」1.0％）などが挙げられました。

＜トピックス④＞ 炎上に対する認識トップ3は 「恐怖・不要・身近」　「他人に傷つけられる恐ろしいもの」42.0％、「不要な争い」39.8％、「誰にでも降りかかる身近なもの」38.3％ 「ソーシャルメディア炎上について、どのように認識していますか？」との問いに、「特定の個人までもが他人に傷つけられる可能性のある恐ろしいもの」42.0％、「感情的な誹謗・中傷によって不要な争いを生むもの」39.8％、「誰の身にも降りかかる可能性のある身近なもの」38.3％の3項目が、顕著に票を集めました。 一方で、「炎上は“社会の目”である」21.5％、「他人の意見交換を閲覧できるメリットがある」12.0％、「今話題のニュースを知るために役立つものである」7.8％との意見も一部のユーザーから支持されています。

＜トピックス⑤＞　4割以上のユーザーが炎上を一部肯定　　「今後も盛んにおこなわれるべき」12.3％、「存在意義はあると思うが今の在り方から変わるべき」　28.5％ 「ソーシャルメディアの炎上は、今後どのようになっていくべきだと考えますか？」との問いに、「今後も盛んにおこなわれるべき」12.3％、「存在意義はあると思うが、今の在り方から変わっていくべきだと思う」28.5％と、計4割以上にあたる40.8％のユーザーが炎上の存在意義を一部肯定していることが明らかとなりました。 その他、「時代の流れに沿って自然と変容していくのに任せるべきだと思う」30.8％、「今後は終息して（無くなって）いくべきだと思う」19.0％との回答結果となりました。また、それ以外には、「そもそもは当人の周りだけで起きていたことがネット上で広がることによって他人でも参加しやすく、見やすい形になっただけなので“いい”とか“悪い”とか“どうなるか”とか考察するだけ無意味」との意見もありました。

■調査概要
調査方法：インターネットを利用したアンケート調査
調査内容：ソーシャルメディア炎上に関する意識調査
調査期間：2011年10月7日～14日
調査対象者：ソーシャルメディアにアカウント登録している20～30代男女400名

■事業譲受の対象サイト
・サイト名：ブログパーツ　ドレッサー
・URL：http://www.blog-dresser.com/
・サイト内容：ブログパーツ紹介サイト
・事業譲渡日：2011年12月1日

【会社概要】

■株式会社PR TIMES　概要
会社名： 株式会社PR TIMES
設立：2005年12月
代表取締役：山口 拓己
資本金：2,500万円
事業内容：
・ プレスリリース配信サービス「PR TIMES」（http://prtimes.jp/）の運営
・ クリッピングサービスの提供
・ モバイルメディア特化型PRサービス「モバイルPR」の提供
・　ブログマーケティングサービス「ブログタイムズ」（http://blogtimes.jp/）の運営
URL ： http://prtimes.co.jp

■株式会社オリオマート　概要
会社名：株式会社オリオマート
設立：2006年8月
代表取締役：大門大輔
事業内容 ：
・ WEBデザイン/構築事業
・　システム開発事業
・　インターネットメディア事業
・　テレビ番組制作事業
URL ： http://olior.jp/index.html

【お問い合わせ先】
■株式会社PR TIMES　
担当　：久保
TEL：03-5572-6076 Email : blogtimes@prtimes.co.jp

当キャンペーンは月別に対象地方を定め、該当地方に本社所在地を置く、過去に「PR TIMES」を利用したことのない企業を対象として、プレスリリース配信代行サービス「PR TIMES」の配信1回分を無料にて提供します。6ヶ月間の実施期間を通じて、総利用企業数1,000社以上を目標とした、地方企業の発信情報をより広く流通させていく企画です。インターネットを活用することによる、より効率的な情報発信をお試し頂ければと存じます。

■キャンペーン実施の背景
・PR TIMESが、「日本縦断！地方企業無料PRキャンペーン」で実現したい2つのこと
①地方企業の価値あるニュースを、インターネットを通じて日本全国にもっと流通させたい！
②地方企業の商圏を、プレスリリースの力でぐっと広げたい！

近年、日本の一般生活者のメディア接触環境は大きく変化し、PCや携帯電話、スマートフォンといった各種デバイスを用いて、インターネットで情報を取得する人が増加しています。地方別のインターネット利用率推移をみても、各地方で利用率が増加しており、地方間での差は無くなってきています。一方で、発行部数の減少、休刊・廃刊、朝刊夕刊が合併紙となる地方紙が目立ってきており、地方企業においても、これまで以上にインターネットを活用していくことがプロモーションにおける有効な手段の一つになると考えられます。 各地方の企業が、従来のように地元限定のメディア（地方紙や地方テレビ局）に対してのみ情報発信を行い、限定的な範囲でのみ情報を波及させるのではなく、インターネットを通じて広く全国にも情報を発信することにより、様々なメディア、生活者、ステークホルダーに対してコンテンツを効果的に届けることができ、その結果として商圏拡大に繋がりうると考えています。 全国のメディアへの情報配信をワンストップで実現するプレスリリース配信サービス「PR TIMES」では、地方企業の価値あるニュースを、インターネットを通じてより広く流通させたいと考えました。

■2011年11月の対象地方は「沖縄・九州地方」！
対象地域は、日本全国を人口数に基づき6地域に分割し、月別に日本全国を北上・縦断します。
スタート月である今月（2011年11月）は、「沖縄・九州地方」に本社を置く企業が対象となります。

地方企業の広報・宣伝のご担当者様は、この機会に「PR TIMES」をご活用いただき、情報発信、商圏の拡大を図って頂ければと存じます。

PR TIMESではプレスリリース配信サービスの品質向上に加えて、メディアの情報収集を継続的にサポートし、企業とメディアの双方向の情報流通を支えるインフラを整えております。今後もPR TIMESは、企業とメディア双方に活用し続けていただけるよう、より一層のサービス向上に努め、さらなる売上拡大を図ってまいります。

【「日本縦断！地方企業無料PRキャンペーン」概要　（詳細URL： http://prtimes.jp/nihon-pr/）】

・内容
プレスリリース配信代行サービス「PR TIMES」の配信1回分を無料にて提供。
※「PR TIMES」を過去にご利用頂いたことのある企業様のプレスリリースは当企画の対象外となります。
※FAX配信も無料対象となります。

・対象期間
2011年11月1日（火）から2012年4月30日まで（6ヶ月間）

・対象企業
日本国内に本社所在地を置く企業（以下の指定月内に、該当する地方に本社所在 地を置く、過去に「PR TIMES」を利用したことのない企業の初回ご利用分に限り、無料の対象となります。）
2011年11月：沖縄・九州地方 （沖縄県、福岡県、佐賀県、長崎県、大分県、宮崎県、熊本県、鹿児島県が対象）
2011年12月：四国・中国地方 （徳島県、香川県、愛媛県、高知県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県が対象）
2012年1月：近畿地方 （三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県が対象）
2012年2月：中部地方 （新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県 が対象）
2012年3月：関東地方 （茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県が対象）
2012年4月：北海道・東北地方 （北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県が対象）

・ご利用方法
日本縦断！地方企業無料PRキャンペーン」キャンペーンページ（URL：http://prtimes.jp/nihon-pr/）内、お申込フォームよりお申込み頂いたうえで、「PR TIMES」トップページ（URL：http://prtimes.jp/）より企業登録を行っていただきます。　その後、「PR TIMES」トップページよりログイン頂き、ご利用ください。

「PR TIMES」では、2007年4月7日のサービス開始より、プレスリリースの配信と、メディアへの掲載サービスを提供してまいりました。サービス開始より2年3ヶ月の2009年7月には利用企業数が1,000社を超え、2010年10月には2,000社に到達、そしてこの度ついに3,000社を突破しました。（2011年9月29日現在）

利用企業はサービス業、情報通信業、商業、製造業を中心に、幅広い業種の企業に利用いただいており、その内の20％超が上場企業となっています。数多くの優良企業のプレスリリースが集まるPR TIMESは、メディア関係者の注目度も非常に高く、メディアへのリーチ力は確実に向上しております。 また、現在プレスリリースの配信可能なメディア数は2,300媒体超、プレスリリースをコンテンツとして提供する掲載メディア数は52媒体に拡大しています。Googleのページランクが高いサイトと多数提携しているため、有力メディアからの多数の被リンクにより、高いSEO効果が見込めます。

PR TIMESではプレスリリース配信サービスの品質向上に加えて、メディアの情報収集を継続的にサポートし、企業発信情報のメディア露出を図るなど、企業とメディアの双方向の情報流通を支えるインフラを整えており、会員企業様からもご評価いただいております。 今後も「PR TIMES」は、企業とメディア双方に活用いただけるよう、より一層のサービス向上を努め、さらなる売上拡大を図ってまいります。

この度、同サービスにおける検索可能対象を350媒体から、400媒体へと拡大し、露出調査の効率化だけでなく、より正確な露出先の特定が可能となりました。サービス開始より1年7ヶ月の現在、ご契約件数も1,000件を超え、広報効果の測定や露出先情報のチェックなど、多くの会員企業様にご利用頂いております。

「WEBクリッピングサービス」は、ニュースサイトを対象にした検索エンジンを用い、指定のキーワードで検索をかけ、ヒットした記事のURLをリスト化してメールで納品する検索サービスです。露出件数ごとの報告料金は一切なく、「キーワード設定料金」のみの定額＜月額1万円（税別）＞でご利用頂くことができます。

PR TIMESではプレスリリース配信サービスの品質向上に加えて、メディアの情報収集を継続的にサポートし、企業とメディアの双方向の情報流通を支えるインフラを整えております。

今後もPR TIMESは、企業とメディア双方に活用いただけるよう、より一層のサービス向上を努め、さらなる売上拡大を図ってまいります。

■「WEBクリッピングサービス」概要

・サービス概要
国内のニュースサイト400媒体を指定したキーワードで検索して、記事URLを毎日メールで報告します。

・キーワード
1契約（基本キーワード）につき最大5キーワードまでOR検索もしくはAND検索可 　（企業名、商品・サービス名、人名　など）

・調査対象
400媒体のニュースサイトの記事部分（テキスト広告やサイドバナー等は対象外）

・利用料金
月額1万円（税別）

・契約期間
1ヶ月単位

・ご報告
翌朝8時頃にMicrosoft Excelの形式でメール送付

・お申込み
URL: http://webclipping.jp/

・オプション
広告換算額の付与（無料） 記事キャプチャ画像（※1）データ作成。別途月額２千円（税別）

※1 Microsoft Powerpoint 形式でのレポート作成もお受けします。別途月額１万円（税別）

「PR TIMES」では、2007年4月7日のサービス開始より、プレスリリースの配信と、メディアへの掲載サービスを提供してまいりました。サービス開始より2年3ヶ月の2009年7月には利用企業数が1,000社を超え、2010年1月に1,500社、同年10月には2,000社に到達、そしてこの度ついに2,500社を突破し、2,529社となりました。（2011年6月1日現在）
利用企業はサービス業、情報通信業、商業、製造業を中心に、幅広い業種の企業に利用いただいており、その内の20％超が上場企業となっています。 また、現在プレスリリースの配信可能なメディア数は2,300媒体超、プレスリリースをコンテンツとして提供する掲載メディア数は53媒体に拡大しています。

PR TIMESではプレスリリース配信サービスの品質向上に加えて、メディアの情報収集を継続的にサポートし、企業発信情報のメディア露出を図るなど、企業とメディアの双方向の情報流通を支えるインフラを整えており、会員企業様からもご評価いただいております。 今後も「PR TIMES」は、企業とメディア双方に活用いただけるよう、より一層のサービス向上を努め、さらなる売上拡大を図ってまいります。

今回PR TIMESが実施したTwitterユーザー（週1回以上ソーシャルメディアを利用）への調査によると、企業（ブランド）のTwitterアカウントをフォローしたことがあると回答した人は約6割（61.4％）にのぼり、企業Twitterをフォローした動機としては、約4割が「ディスカウントやセール情報などのプロモーション情報を受け取るため」と回答しました。合わせて、企業発信のTweetでリツイートしたくなる（RT・QTしたくなる）内容について調査したところ、『お得なキャンペーン情報』が56.4％の回答を集める結果となりました。このことから、Twitterユーザーが企業（ブランド）のTwitterをフォローする動機、並びにTwitterを通じて周囲に伝えたくなる内容のいずれにおいても、『お得な情報』がTwitterユーザーに受け入れられていることが浮き彫りになりました。

調査結果の詳細は以下の通りです。
・調査主旨 日本国内Twitterユーザーの利用動向調査
・調査方法 インターネットを利用したアンケート調査
・調査地域 全国 ・調査対象 10代～60代・男女
・有効回答数 1,481名
・調査期間 2011 年 3 月9日～3月14 日

【調査結果トピックス】
●企業TwitterをフォローしたことがあるTwitterユーザーは、61.4%
●フォローした最も大きな動機 「ディスカウントやセール情報などを受け取るため」　39.8％
●フォローした企業のTwitterを認知した経路、「企業のホームページやブログを見て知った」 35.5％、続いて「そ の企業の商品から知った（商品に書いてあったなど）」22.2％
●企業発信のTweetでリツイート（RT・QT）したくなるのは、「お得なキャンペーン情報」56.4％
●企業Twitterをフォロー解除したことがある人は、約半数。その理由は、「退屈な内容が続いたため」が1位

①企業TwitterをフォローしたことがあるTwitterユーザーは、61.4% 企業（ブランド）のTwitterをフォローしたことがあるか聞いたところ、61.4％がフォローしたことが「ある」と回答しました。

＊PR TIMESによるFacebookユーザーを対象とした別調査（n=598）では、企業（ブラント）運営のFacebookページのファンになったことがあるか聞いたところ、51.7％がファンになったことが「ある」と回答しました。

②フォローした最も大きな動機 「ディスカウントやセール情報などを受け取るため」　39.8％ 企業（ブランド）のTwitterをフォローしたことのあるユーザーを対象に、フォローした動機について聞いたところ、回答者910名中、約4割（39.8％）のユーザーが「ディスカウントやセール情報を受け取るため」と回答しました。続いて票を集めた回答は、「これから出る製品についての情報を知るため」（28.8％）、「ただ楽しむ、エンターテインメントのため」（22.5％）、でした。 一方、「企業についてもっと知るため」（10.8％）、「企業とコミュニケーションを図るため」（7.4％）という動機は比較的少数となりました。

③フォローした企業のTwitterを認知した経路、「企業のホームページやブログを見て知った」 35.5％ フォローした企業（ブランド）のTwitterを認知した経路について聞いたところ、「企業のホームページやブログを見て知った」と回答した人が35.5％で1位となりました。続いて2位、3位が「その企業の商品から知った」（22.2％）、「企業から発信されたメールを見て知った」（19.5％）という結果となり、企業のTwitterアカウントを認知する経路として、企業発信の各種メディアが大きな役割を占めていることが伺える結果となりました。

④企業発信のTweetでリツイート（RT・QT）したくなるのは、「お得なキャンペーン情報」56.4％ 企業（ブランド）発信のTweetでリツイート（RT・QT）したくなる内容について聞いたところ、56.4％のユーザーが「お得なキャンペーン情報」と回答しました。2位以降は、「新商品・新サービス情報」、「イベント情報」、「役に立つ、ためになるコネタ・ノウハウ情報」が続きました。 一方、「投稿者の人柄やパーソナリティ（個性）が見える日記的な情報」は、わずか8.7％という結果になり、ユーザーにとっては具体的な便益が明示されているTweetが、周囲に伝えたくなる（リツイートしたくなる）企業発のTweetである様子が伺える結果となりました。

⑤企業Twitterをフォロー解除したことがある人は、約半数。その理由は、「退屈な内容が続いたため」が1位 企業（ブランド）のTwitterで、フォローした後に解除したことがあるか聞いたところ、49.6％が「ある」と回答しました。 その理由を聞いたところ、「企業からのTweetが退屈な内容が続いたため」（41％）、「企業からのTweetが頻繁にあり過ぎたため」（37.5％）という回答が数多く票を集めました。

＊PR TIMESによるFacebookユーザーを対象とした別調査（n=598）では、企業（ブラント）運営のFacebookページで、ファンになった後に解除した（unlikeした）ことがあるか聞いたところ、19.4％が「ある」と回答しました。

以上

調査結果の詳細は以下ページよりご覧いただけます。
http://www.slideshare.net/prtimes/twitter-20115

今回PR TIMESが実施したソーシャルメディアユーザー（週1回以上ソーシャルメディアを利用）への調査によると、現在利用頻度の高いソーシャルメディアは、mixi、ブログ、Twitter、Youtubeの順となり、他のソーシャルメディアを大きく10ポイント以上引き離す結果となりました。また、「過去利用していたが現在全く利用していない」または「利用頻度が著しく低下した」ソーシャルメディアが“ある”と回答した人は3人に1人（32.6％）となり、その理由として約3割（28.2％）のユーザーが「他のソーシャルメディアを利用することが増えたから」と回答しました。加えて、利用頻度が著しく低下した（利用しなくなった）時期について、約6割のユーザーが「過去1年以内」と回答するなど、ここ最近におけるソーシャルメディア間の活発な乗り換え傾向が浮き彫りになりました。

調査結果の概要は以下の通りです。
・調査主旨：日本国内ソーシャルメディアユーザーの利用動向調査
・調査方法：インターネットを利用したアンケート調査
・調査地域：全国
・調査対象：10代～60代・男女
・有効回答数：5,616名
・調査期間：2011 年 3 月9日～3月14 日

【調査結果トピックス】
●現在登録/アカウント開設率の高いソーシャルメディアはmixi（52.4％）,Twitter（41.2％）,ブログ（40.3％）の順
●現在利用頻度の高いソーシャルメディアはmixi（23.9％）、ブログ（18.9％）、Twitter（17.8％）の順
●「過去利用していたが現在全く利用していない」または「利用頻度が著しく低下した」ソーシャルメディアがあると 回答した人は3人に1人（32.6％）
●利用頻度が著しく低下した（利用しなくなった）理由、「他のソーシャルメディアを利用することが増えたから」が約3割（28.2％）。そのように回答した人の現在利用頻度の最も高いソーシャルメディアランキング、1位mixi、2位Twitter、3位ブログ
●利用頻度が著しく低下した（利用しなくなった）時期、約6割が「過去1年以内」と回答

①現在登録率の高いソーシャルメディアはmixi（52.4％）,Twitter（41.2％）,ブログ（40.3％）の順 ソーシャルメディアに登録しているユーザーを対象に、「現在登録しているソーシャルメディアは何か」聞いたところ、mixiが52.4％を集め1位となり、Twitter（41.2％）、ブログ（40.3％）がそれに続く結果となりました。 また、男性と女性のソーシャルメディアの利用傾向を比較したところ、男性はTwitter、Facebook、Youtube(アカウント保有)の利用率が女性に比べて高く（8.7ポイント～18.3ポイント）、一方女性は男性に比べてmixiが12.1ポイント、ブログ5.7ポイント高いという結果になりました。

②現在利用頻度の高いソーシャルメディアはmixi（23.9％）、ブログ（18.9％）、Twitter（17.8％）の順 ソーシャルメディアを週1回以上利用しているユーザー（4,194名）を対象に、「現在利用頻度の高い」ソーシャルメディアについて調査しました。調査方法は、現在利用しているソーシャルメディアについて、利用頻度の高い順に1位～3位まで回答した上で、それぞれの回答1件あたり、各3～1ポイント（1位3ポイント、2位2ポイント、3位1ポイント、）を配分し、ポイントを合算することで算出しました。その結果、現在利用頻度の高いソーシャルメディアとして、1位mixi、2位ブログ、3位Twitter、4位Youtubeとなりました。 （※2つ、3つ以上のソーシャルメディアを利用していない場合はそれぞれ1位、2位のみ回答しています。）

③「過去利用していたが現在全く利用していない」または「利用頻度が著しく低下した」ソーシャルメディアがあると回答した人は3人に1人（32.6％） ソーシャルメディアを週1回以上利用しているユーザー（4,194人）を対象に「過去に利用していたが現在は全く利用していない」または「利用頻度が著しく低下した」ソーシャルメディアがあるか聞いたところ、約3人に1人（32.6％）が『ある』と回答しました。

④利用頻度が著しく低下した（利用しなくなった）理由、「他のソーシャルメディアを利用することが増えたから」が約3割（28.2％） 「過去に利用していたが現在は全く利用していない」または「利用頻度が著しく低下した」ソーシャルメディアがあると答えた人を対象に、その理由を聞いたところ「飽きたから」と回答した人が40.6％で1位となりました。続いて40.1％を集め「更新（書き込み）・閲覧・参加が面倒になったから」が2位、「他のソーシャルメディアを利用することが増えたから」が約3割（28.2％）を集め3位となりました。 また、比較的少数の意見としては、「訪問者・利用者が少なく参加している実感がわかなかったから」が11.7％、「炎上・荒らしにあったから」が3.2％となりました。

加えて、ソーシャルメディア別にその理由を聞いたところ、mixiとブログが「更新（書き込み）・閲覧・参加が面倒になったから」という回答が多く、GREE、モバゲーが「飽きたから」という回答が比較的多いという結果になりました。

⑤“利用しなくなった”理由について「他のソーシャルメディアを利用することが増えたから」と回答した人で、最も利用頻度の高いソーシャルメディアは、1位mixi，2位Twitter，3位ブログに “利用しなくなった”理由について「他のソーシャルメディアを利用することが増えたから」と回答した人を対象に、最も利用頻度の高いソーシャルメディアは何か聞いたところ、1位mixi（25.3％），2位Twitter（24.0％），3位ブログ（19.3％）という結果になりました。

⑥利用頻度が著しく低下した（または利用しなくなった）時期、約6割が「過去1年以内」と回答 過去に利用していたが現在は全く利用していない」、または「利用頻度が著しく低下した」ソーシャルメディアがあると答えた人を対象に、各ソーシャルメディア毎に“利用しなくなった”時期について聞いたところ、約6割が「過去1年以内」と回答しました。

以上 調査結果の詳細は以下ページよりご覧いただけます。 http://www.slideshare.net/prtimes/2011413